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物件価値向上と電気代の削減ができる！太陽光発電をビルの屋上に導入

takuto

Solar panels on the roof of a skyscraper.

「太陽光発電をビルの屋上に導入するのは施設の有効活用につながるのかな」と疑問に思ったことはありませんか。

実は太陽光発電をビルの屋上に導入することは、物件価値の向上や光熱費の削減などにつながるため、とてもメリットが大きいのでお勧めです。

この記事では、このメリットやデメリット、導入に当たっての注意点について説明します。

太陽光発電をビルの屋上に導入するメリット

環境価値がついて、物件価値が上がる

太陽光発電をビルの屋上に導入すると環境価値が付き、物件価値が向上します。

太陽光発電で環境価値がつく

環境価値が付く理由は、物件のエネルギー消費による環境負荷を抑えられるからです。

太陽光発電は発電時に二酸化炭素を排出しないクリーンなエネルギー源です。

そのため、端的に言えば、太陽光発電で発電した電気の分だけ二酸化炭素の排出削減につながります。

環境価値が高いと、高い賃料を設定できる

両者の関係は複数の調査によって指摘されています。

例えば、2015年の国土交通省の「ESG不動産投資に関して特に議論すべき分野（素案）」では、環境認証を取得しているオフィスビルの方が新規の賃料が「4.4 % 高い」とする調査結果が示されています。また、同様の結果は2021年のニッセイ基礎研究所の調査でも指摘されています。

環境価値が高いと、融資の際に優遇金利を受けられるため、需要を喚起できる

環境価値を有する物件を自治体レベルで重視している例もあります。

例えば横浜市です。環境認証を取得している住宅向けに、住宅ローンの金利を優遇する金融機関を募集しています。現在は、実際に群馬銀行、三井住友銀行、横浜銀行などの５行が賛同しています。

非常用電源としての活用ができる

自立運転ができるタイプの発電システムを採用すれば、災害時などの非常用電源としても活用できます。そのため、最低限の企業活動を継続できます。

なぜなら、太陽光発電は太陽さえ出ていれば発電することが可能だからです。また、もし送電線にトラブルなどがあっても、発電場所と電気の使用場所が同じため送電線を利用しないのでその影響を受けないからです。

電気代の削減ができる

太陽光発電を導入することで、電気代の削減ができます。

なぜなら太陽光発電によって作った電気は無料で使うことができるためです。

ここ数年は、エネルギーの輸入価格の上昇もあってか、電気料金は以下のグラフの通り上昇傾向です。そのため、導入できる量によってはかなりの削減につながります。


（出典：新電力ネットから筆者作成）

太陽光発電をビルの屋上に導入するデメリット

立地条件によっては期待した発電量が得られない可能性がある

太陽光発電の導入量は、一般的には「15㎡あたり 1 kW」と言われています。しかし、屋上設置の場合は、この数字より実際の導入量が下がってしまう可能性もあります。

例えば周囲の障害物によって影ができてしまうと、設備の容量は一般水準で導入できても、発電量は下がってしまいます。

また屋上に室外機などが置いてあると、面積いっぱいの設備容量で導入できないこともあり得ます。

太陽光発電をビルの屋上に導入する前の注意点

建築基準法によって設置できない場合もある

建築基準法の規制により設置できない場合もあります。その場合は大きく二つです。

大規模地震に対しても倒壊・崩壊しない耐震基準が必要

まずは、耐震基準の問題です。

1981年6月1日以降の建築認定申請を受けている必要があります。大規模地震（震度６強〜７程度）でも問題ない耐震基準が求められています。

次に、構造計算を行います。太陽光発電設備一式を建物に設置してもなお、大規模地震に対して耐えられることを確認する必要があります。

周囲の日照を確保できるように、建築物を高くし過ぎないことが必要

建築物の高さも問題です。規制対象となる高さは、地域によって異なります。

主な規制としては周囲の日照を確保する「日影規制」があげられます。あまりにも高すぎる建物ができると、その周囲に全く日が当たらなくなります。これを防ぐための規制です。

防水加工が必要な場合もある

太陽光発電の設置面の防水加工もいっしょに施すことがあります。

それはどんな場合かというと、太陽光発電の寿命より防水加工の耐用年数が短い場合です。

太陽光パネルの寿命は２０〜３０年あります。つまり、防水加工がそれより短い期間で耐用年数を終えてしまうと、大改修が必要になってしまうためです。

まとめ

太陽光発電をビルに設置するメリット、デメリットや注意点を説明しました。

環境価値をつけて、物件価値を高める一つの手段、また昨今高騰する電気代を抑えるための手段として検討していただけると幸いです。

参考

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