再生可能エネルギーとは？導入するメリットと、日本の総エネルギー供給に占める割合を調べてみた

日本ではたくさんのエネルギーを使っていますが、天然資源に乏しいため、そのエネルギー源のほとんどを外国からの輸入に頼っています。

その天然資源の乏しさを補うために注目されているのが再生可能エネルギーです。

そんな再生可能エネルギーについて、色々調べてみました。

記事全体の流れ

再生可能エネルギーとは

そもそも再生可能エネルギーとはどういうものなのでしょうか？

非化石エネルギーであり、エネルギー源として永続的に利用することができるものと定められています。（エネルギー供給構造高度化法より）

具体的には太陽光・風力・水力・地熱・太陽熱・大気中の熱その他の自然界に存する熱・バイオマスが再生可能エネルギーとして認められています。

再生可能エネルギーの導入は以下の２つの観点から好ましいものとして注目されています。

日本は資源に乏しく、そのエネルギー源のほとんどを海外からの輸入に頼っています。
詳細はこちらの記事をご覧ください。

日本の電力エネルギー割合からわかる海外に頼りきりの現状とは？

ですが、再生可能エネルギーは国内で生産できるエネルギーです。

そのため、国内のエネルギー自給率を向上させ、安定したエネルギー供給に大きく貢献できます。

2016年に発行したパリ協定において、世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて1.5℃に抑えることが目標として決められました。

また、CO2の排出量と森林などによるCO2の吸収量のバランスをとることで合意されています。

そのため、世界的にはCO2の排出量を抑える動きになっています。

再生可能エネルギーはCO2を排出しないクリーンなエネルギーであるため、そんな国際的な流れにぴったりのエネルギー源なのです。

以下のグラフを見てください。

（参考：日本のエネルギー「エネルギーの今を知る20の質問」）
上記のグラフの緑と青を合わせた値が再生可能エネルギーです。

日本は地震などの自然災害が起こる可能性が多いため、原子力発電の割合が少ないのが見て取れます。

また、日本は化石燃料の割合が圧倒的に多いのもわかります。

日本は原子力発電の稼働を増やせない（無くして欲しい）土地柄、国際的なCO2排出量を抑制の流れに乗るためには、再生可能エネルギーの割合を増やしていく必要がありますね。

CO2排出抑制というのは世界的な課題で、今後地球に私たちが住み続けられるかを左右する一番大切な問題です。

それと同時に、日本に住む身としては、日本の経済が良くなってくれることも大切な問題です。

経済活動にはエネルギーが必要であることを考えると、この二つの両立は難しいように思えます。（原子力発電の割合を増やして欲しくないし、簡単に増やせないと思うので）

化石燃料の使用はやめたいという思いと同時に、日本の経済が化石燃料に頼っているためそれを簡単にはやめられないという難しい問題です。

地道にでもいいので、再生可能エネルギーの導入を進めていくしか道はないと思っています。

次回は再生可能エネルギーの導入に対する問題と、今後の展望について調べてみます。