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再エネ • 太陽光発電

比べて納得！太陽光発電PPAに対応している事業者の一覧を紹介

2022年12月26日

「PPAを始めたいけど、どんな事業者がいるんだろう？」と思ったことはありませんか。

そんな方のために、この記事ではPPA事業者の一覧と、事業者の選定に際して重視するべきこと、導入のフローを紹介します。

では、事業者の一覧を見ていきましょう。

PPA事業者一覧

それでは、PPA事業者とその実績について見ていきましょう。

NTTアノードエナジー

NTTアノードエナジーは、地方の自治体と組んで数多くのオンサイトPPAなどの太陽光発電設備の導入を手がけています。

また、2021年にはセブン＆アイ・ホールディングスに対してオフサイトPPAの導入を行いました。この結果、セブン-イレブン40店舗とアリオ亀有の使用電力を100％再生可能エネルギー化しています。

【詳細はこちら】
NTTアノードエナジー. 「Case Studies 事例紹介」. https://www.ntt-ae.co.jp/case-study/001.html（参照日：2022年12月26日）

エフビットコミュニケーションズ株式会社

同社は電力小売、メガソーラーなどの事業を行っている会社です。営業所は次の通り全国各地にあります。（京都、東京、名古屋、大阪、福岡、高知、札幌、盛岡、仙台、静岡、室戸、鹿児島）

【詳細はこちら】
エフビットコミュニケーションズ株式会社. 「PPAモデル」. https://www.fbit.co.jp/ppa/（参照日：2022年12月26日）

NTTスマイルエナジー

同社は太陽光発電設備の遠隔監視装置（エコめがね）の販売や、再エネ発電事業を行っている会社です。本社は大阪にあります。

同社の提案する「そらえるでんき」はオンサイトPPAで、すでに2,300以上の案件が稼働しています。

非常用電源としての活用：O
蓄電池の設置：O
契約期間後の無償譲渡：O

【詳細はこちら】
NTTスマイルエナジー. 「スマイルそらえるでんき | NTTスマイルエナジーの法人向けPPA」. https://soraeru.eco-megane.jp/ （参照日：2022年12月26日）

株式会社ホールエナジー

同社は電力最適化のコンサルティング事業を行う会社で、東京に拠点があります。

同社は再エネ導入コンサルティングの一環として、発電事業者と電力需要企業をつなぐオフサイトPPAのマッチングを行っています。

【詳細はこちら】
株式会社ホールエナジー. 「再エネ導入コンサルティング」. https://www.whole-energy.co.jp/service/re_energy_consul/ （参照日：2022年12月26日）

北陸電力ビズ･エナジーソリューション株式会社

同社はほくりくでんりょくのグループ会社で、北陸を中心に事業所を展開しています。

2022年の春より、北陸地域に展開するセブン-イレブン約300店舗に対して、オフサイトPPAによる再エネ供給を始めています。

【詳細はこちら】
北陸電力株式会社. 「北陸電⼒グループ初のオフサイトＰＰＡによる電⼒供給を来春開始」. https://www.rikuden.co.jp/press/attach/21102803.pdf （参照日：2022年12月26日）

株式会社ヒナタオエナジー

同社は東京ガスのグループ会社です。

非常用電源としての活用：O
蓄電池の設置：O
契約期間後の無償譲渡：？

【詳細はこちら】
株式会社 ヒナタオエナジー. 「ヒナタオソーラー」. https://www.hinatao.co.jp/hinatao_solar/ （参照日：2022年12月26日）

合同会社リネッツ

同社は中央電力と三菱HCキャピタルが合同で2021年10月に設立した会社です。同社は第三者所有モデルの自己託送サービスを提供しています。

第三者所有モデルの自己託送とは、簡単にいうと、他社所有設備を使ったオフサイトPPAです。詳細はこちらの記事をご確認ください。

大規模導入どっちがお得？オフサイトPPAと自己託送の違い

中央電力が電力需給の予測や宅送業務などを行い、三菱HCキャピタルがリースなどのファイナンスや太陽光発電システムの設計、施工から運用、保守点検の手配などを行います。

【詳細はこちら】
中央電力. 「中央電力と三菱ＨＣキャピタルが自己託送サポートサービスを提供する 合同会社リネッツを設立～企業のカーボンニュートラル達成に貢献～」. https://denryoku.co.jp/news/news_release/1465/ （参照日：2022年12月26日）

株式会社野田建設

同社は岐阜県に本社を置き、愛知県にも営業所を持つ建設業の企業です。

同社は太陽光発電設備の設置もおこなっており、その中でPPAの導入も行っています。

【詳細はこちら】
株式会社野田建設. 「太陽光発電」. https://re100-energy.com/solar-power.html （参照日：2022年12月26日）

株式会社TGパワー

同社は東京に本社を置き、再エネ導入などのコンサルティングを行う企業です。

数多くの店舗や物流センターでのオンサイトPPAの導入実績があります。

【詳細はこちら】
株式会社TGパワー. 「サービス」. https://tg-power.co.jp/service/ （参照日：2022年12月26日）

株式会社 VPP Japan

同社は東京に本社を置く企業です。

数多くの大型施設へのPPA導入実績があり、全国で約419箇所、86MWの太陽光発電設備を運営しています。屋根面積が1000m2以上の企業への設備の導入を得意としていて、特に大企業向けの企業と言えます。

【詳細はこちら】
株式会社 VPP Japan. 「R.E.A.L Solar Power | 国内No,1のオンサイトPPA運用実績 | VPP Japan」. https://realsolarpower.vppjapan.co.jp/ （参照日：2022年12月26日）

オムロンフィールドエンジニアリング

同社は東京に本社を置く企業です。

数多くの大型な工場などへの導入実績があり、独自の大型蓄電池との組み合わせによりBCP電源の確保や電気代の削減に貢献しています。

また、設置場所がない事業所向けにカーポート型の太陽光発電設備を導入したり、オフサイトPPAの提案をしたりと提案内容が多岐に渡っているのも特徴です。

非常用電源としての活用：O
蓄電池の設置：O
契約期間後の無償譲渡：？

【詳細はこちら】
オムロンフィールドエンジニアリング. 「今、注目のPPA・自己託送再エネ電力の新しい調達法」. https://chikuden-setsuden.com/business/create/ppa/index.html （参照日：2022年12月26日）

事業者を選ぶ時に確認したいこと

PPAの契約条件

PPAの導入条件は事業者によって異なることがあります。例として以下の点が挙げられます。
・契約期間
・蓄電池の設置可否
・非常用電源としての利用可否
・PPAでの電力料金
・PPA終了後の設備の無償譲渡の有無

PPAの実績を確認する

PPAの導入実績も重要な観点です。自家消費型のシステム開発実績に加えて、PPAの導入実績に関しても確認しましょう。

太陽光発電のPPAの導入フロー

太陽光発電の契約〜運転が開始するまでのフローは一般的には以下の通りです。業者によっては、下の図の補助金申請や電力会社への系統接続申請を代行してくれるところもあるため、そこも確認するとよりスムーズに太陽光発電の導入を実現できます。

まとめ

PPA事業者と一口に言っても、その得意とする太陽光発電設備の規模や契約内容には差異があります。この記事が読者の方のPPA導入に当たって、適した事業者を選定する一役を果たせたら幸いです。

参考

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